2014年2月11日火曜日

日本帝国

 日本列島のうち、関東・九州・出羽地方などを統治する連邦君主制国家。

 未来元年のプロレタリア革命後、アメリカ連邦に亡命した日基建ら日本人グループが樹立した「日本国臨時政府」を起源とする。光復元年(未来30年)の天災に乗じ、米軍と共に関東・九州に上陸(ダウンフォール作戦)して日本人民共和国を崩壊させ、7月7日に「日本帝国」の建国を宣言、東京に政府を置いた。天皇制復活を主張する右翼帝政派と、大統領制導入を目指す左翼共和派が対立したが、妥協案として女帝である雲母日女を立憲君主に戴く事になった。

 戦前の明治憲法を基調としつつ、英米の自由主義を大幅に取り入れた独特の政治体制が採られている。国会は帝国議会(諮問機関として元老院も設置)、内閣は太政官、最高裁判所は大審院と呼ばれる。軍部(日本国民軍)は行政権に属しており、法的には文民統制・三権分立が実現している。当然、基本的人権も保障されている。

 明治憲法との最大の違いは連邦制であり、関東州・西海州(九州)といった各州は高度な自治権を認められている。その背景には、国家は人民の同意によって成立するという社会契約説の思想がある。

 しかしその一方で、連邦の自由主義体制と相容れない活動は厳しく禁止されている。暴力団や過激派といった反社会的組織は結社そのものが非合法化されており、解散命令に従わない団体に対しては軍隊による武力弾圧も辞さない。また、反乱軍や他軍閥との戦闘に備えて国家緊急権(戒厳令)が用意されており、非常時には政府・軍部の権限が大幅に強化される。

 武器(銃刀類)の所持は一応規制されているが、内戦の影響で既に多くの武器が日本中に拡散しているという現実があり、国民の間では「自分の生命と財産は自分(の武器)で守る」という自力救済の考え方が浸透している。武器を平然と携帯して登校する学生すらいるという有様であり、規制はほとんど機能していない。

 日本帝国の国旗である「旭日蒼海旗」は、赤が太陽と君主制を、青が海洋と民主制を象徴し、豊かな自然と調和した立憲国家の発展が込められている。

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